サステナビリティ重要課題の特定

飯野海運グループのマテリアリティ

当社グループでは、事業活動を通じて社会に与える影響と、ステークホルダーからの期待を踏まえ、サステナビリティに関する重要課題(マテリアリティ)として、「安全・品質」「環境」「人的資本」「イノベーション」「ガバナンス・経営基盤」の5分野を特定しています。 これらの分野には、安全・安心の提供、環境対応による競争力強化などをはじめとする課題を包含しており、当社グループの事業活動とサステナビリティ課題との関係を踏まえ、優先的に取り組むべき重要課題を明確化するものとして位置づけています。 また、特定したマテリアリティと経営方針の統合にあたっては、ステークホルダーとの対話を踏まえた社会課題への対応方針について、全社的な議論を行うことに加え、それらを実行に移す組織力の強化が重要であると認識しています。具体的には、陸上・海上を問わず多様な人材が働ける職場環境の整備と、多様性に富む人材で構成される組織の構築を通じて、実効性の高い取組みを推進していきます。 今後は、これら5分野のマテリアリティを軸に、各事業の特性を踏まえた具体的な取組みを推進し、社会課題の解決と企業価値の向上の両立を図っていきます。

purpose

マテリアリティの特定/妥当性判断プロセス

Step.1 社会的課題の抽出 事業に関連する社会的課題を認識するため、一般的な社会的課題(企業行動憲章やSDGs)、国内特有の課題(改訂コーポレート・ガバナンス・コード)、業界特有の課題(SASB)を加味し、約40項目の社会的課題を抽出。Step.2 ステークホルダーの意見集約 各ステークホルダー(顧客、取引先、株主、金融機関、役職員など)との対話や個別アンケートからステークホルダーにとって重要な社会的課題を整理。Step.3 社内での議論・評価 整理した社会的課題を①社会への影響度②事業への影響度③重要度④当社の対応状況の4つの観点から取締役会メンバーで議論・評価。Step.4 取組むべき目標の決定 議論・評価によって抽出された9つの社会的課題を当社が取組むべき目標とし、それぞれの属性に合わせて4つに整理し、マテリアリティのカテゴリーを決定。Step.5 目標の妥当性の判断 ステークホルダーの意見集約を改めて行い、決定した目標の妥当性について取締役会で議論・評価を実施し、必要に応じて見直しを実施

関連情報